湘南で充実な日々

「・・・ラルフ・ネーダー？そりゃいったいだれ？

・・・なに小型車？アメリカ人はね、小型車は好きじゃないんだ・・・。

・・・GMがトヨタと一緒にアメリカで車をつくるって?まったくなんてばかげたこと考えるのさ。

じゃあいうが、連中がつくったとしても、いったいだれがその車買うんだい？・・・

・・・輸入車だって？そういえばおかしな格好をしたフォルクスワーゲンが何台かちょろちょろしているし、一部の連中がイギリス製スポーツカーにとりつかれているね。

だが問題じゃないよ。

日本からの将来の脅威だって？あんた何ふざけてるの・・・。」

・・・しかし、1985年4月に、GMとトヨタの合弁会社NUMMIの工場開所式がカリフォルニア州のブリーモントで行われたとき、もはやアメリカ人は誰一人、この事実を不思議に思うものはいなかったでしょう。

アメリカは戦後1960年代のはじめまでは、軍事力でも経済力でも世界で不動の優位を保ってきましたし、政府はもちろん、国民までそう思いこんできました。

・・・しかし、そうした絶対的信念が足もとから崩れはじめたのです。

脅威はソ連のみと思いこんでいたアメリカに対し、鋭く迫ってきたのが貿易立国の日本であって、これに対し、アメリカは依然として軍事力と経済力をともに維持できると考え、

「国内経済は世界からは独立した自主性を持っているという幻想」

・・・から目覚めることができませんでした。

さて、アメリカの自動車業界誌の一つである『オートモティブ・ニュース』は、GMの創立75周年記念に特集号(1983年9月16日)を出しています。

その中でアルフレッド・P・スローンが引退した1956年当時に立ちかえって、今日のGMの変化について、おもしろく書いています。

アメリカの製造業についていえば、労働者1人1時間あたりの生産額は、アメリカでは1967～73年にかけて2・9%の伸びでした。

しかし、1973～79年には1・3%に低下、1980年には逆に減少となりました。

これを主要国と比較してみると、日本は1967～73年には年平均10・4%であり、その後1973～79年には低下したとはいえ、なお年平均4・2%を保っています。

同様にフランスでも、この間に6・1%から4・9%に低下したにとどまりました。

他方西ドイツでは、生産性はほとんど低下せず、いずれの期間も5%以上の線を維持しました。

・・・以上であげたようなアメリカ経済の悪化が最もよく現れたのは、その世界における経済的地位の低下でした。

そのことはアメリカの工業製品の輸出や、国内市場のシェアにおいて示されましたが、これらは最終的には国際収支の悪化それも貿易収支の赤字につながりました。

寄生虫の感染の多くは寄生虫の卵、感染子虫を経口的にまたは経皮的に体内に取り入れることで感染します。

寄生虫によっては条虫のようにノミが中間宿主で媒介するもの・・・

フィラリア虫のように、蚊、ダニが媒介するもの、また淡水魚、ヘビ、カエルなどが媒介するものもあります。

予防にはつぎのことを行ってください。

・生後3週間目に検便し、寄生虫の有無を確かめる

・以後6カ月目、少なくとも年に1回は検便を

・排便後はこまめに処理し、トイレや食器を清潔に

・媒介する蚊を寄せつけない

・条虫はノミが媒介するため、ノミがつかないよう定期的にシャンプーをして清潔を保ち、ノミとり首輪、ノミとり粉を使用し、徹底的に駆除する

・無駄吠え防止グッズで無駄吠えを防ぐ

・手当て生後3週間目には病院に行き、検便をしましょう。

・・・その結果、寄生虫が発見された場合は、駆虫しなければなりません。

いやー。

プロジェクター レンタルって便利ですね。

早速、久々に『その男、凶暴につき』を観ました。

これは北野武が監督業に初進出し、演出力を高く評価された作品。

特にクールな暴力描写が際立っています。

・・・とは言え、当初は深作欣二監督で進められていた「人気スター・ビートたけし主演のやさぐれ刑事映画」という、ごく当たり前の娯楽路線の企画を北野が引き継いだ形だったので、北野作品の本格的なスタートとは考えられていません。

役者の世界では、いまだにプロ同士が技術をホメ合う、技術偏重主義があるあたり、まだ音楽や美術の世界と比べて意識的に遅れていると思いますね。

ある程度の域を出た場合、表現というモノに技術などはあまり意味はありません。

要するに、上手いか下手かなど、どーでもいいのです。

重要なのは、いいか悪いかなのです。

では、いい役者とはどういった役者か？

それは、いい歌手=歌の上手な歌手ではないように、テイストの問題なのです。

いい男優とはザックリ分けると、カッコイイ、渋い、濃い、怖いの四つに絞られると思いますが4番目の「怖い」系は歴史的にも稀有なタイプです。

そして、現在、日本で一番怖い俳優といえば白竜でしょう。

白のサマー・セーターを素肌に着て、さわやかにも病的にも、イラン人にも見えずにひたすらに恐怖感を伝える腰骨の怖さは逸品・・・。

人を殺さなければ自分が死んでしまいそうな体温。

無表情の中にある世界の鬼大博覧会。

アジアのクリストファー・ウォーケンこと白竜です。

NTTが設立した国際子会社は、事業法でいう特別第ニ種に分類されます。

第ニ種事業というのは、通信事業を手掛けながら、自分では通信設備を所有せず、他社から借りてサービスを提供する会社のことを指します。

第ニ種はさらに一般と特別に分かれ、特別第ニ種には規模の大きい事業会社が入ります。

第ニ種事業は第一種と違って事業を始めるに当たって、当局への認可申請が不要で、届け出だけで事業ができます。

・・・ただ、特別第ニ種は届け出よりやや厳しい登録が必要になります。

登録と届け出でどう違うのか、その法的手続きに問題はなしとしないですが・・・

NTTが海外進出するに当たって、競争相手から事前審査のような意見聴取が行なわれるのは、NTT自身が巨大であり、巨大企業が国際市場に新規参入する場合、公正な競争が確保されるのか、不安が残るためです。

97年9月に入ると、NTTは第一種の国際子会社を別途、設立しました。

当面施設ベースの国際通信はやりませんから第一種会社は必要ありません。

しかし、インターネットＦＡＸなどを扱っている中国やAT&Tなどと協力して米中間を結ぶ通信用海底ケーブルを敷設する計画があります。

いま世界で活動する通信会社は3グループに分かれます。

AT&Tを中心とするワールドパートナーグループ。

・・・これにはKDDが参加しています。

英国のBT(ブリティッシュ・テレコム)と米国第2位の長距離電話会社MCIが合弁で作ったコンサート。

この合弁会社がBT、MCIの合併にまで発展しかけましたが、挫折し仕切り直しが行なわれています。

それにドイツテレコムとフランステレコム、加えて米国の長距離通信会社スプリントが合弁で設立したグローバルワンがあります。

これらのグループは、世界の多国籍企業の通信需要を囲い込もうとしています。

彼らのセールスポイントはワンストップショッピングとインターネットＦＡＸです。

つまり・・・

「うちにくれば、世界のどことでもつなぎます。うちで全部のサービスの手配ができます。請求書も一本で出します」

・・・というわけです。

世界各地に支店や工場を持つ企業にとって、便利な存在には違いありません。

昔の占いの話なんですけど、相術のなかに人相術も含まれていたが、これには医学的要素もありました。

すなわち、顔色や皮膚のようすなどから体質や病気の種類を読みとるというもので、現代の視診に当たるものです。

その後楚の唐挙が気色を見ることを提唱して人相学を確立させた。

一方、インドから禅を伝えた達磨も、中国に法を広める手段として相術を学び、独自の達磨相法を編みだしたといいます。

日本への人相術の伝来は遣階使によるものとされ、一説にそれは達磨相法であったといいます。

そして、現代の占いでは、電話占いならココが良かったです＾＾

通達に表れていたのは、はげしい都市化が進むなかで、生活環境の整備が立ち遅れ、住民の地域的連帯感が衰退している状態を放置しておくならば

「住民は近隣社会に対する関心を失い、人びとは孤立し、地域的な連帯感に支えられた人間らしい近隣生活を営む基盤を失うおそれがある」

・・・という危機感でした。

この通達とともに「コミュニティ」形成というカタカナ施策を公共政策の課題として浮上させるのに貢献したのは国民生活審議会コミュニティ小委員会報告『コミュニティー生活の場における人間性の回復』(昭和44年9月)でした。

・・・この報告書は、コミュニティに

「生活の場において、市民としての自主性と責任を自覚した個人及び家庭を構成主体として、地域性と各種の共通目標をもった、開放的でしかも構成員相互に信頼感のある集団」

・・・という定義を与えました。

しかも、このコミュニティは「従来の古い地域共同体」とは異なるものと明言したのです。

この考え方は、明らかに伝統的な地域共同体の統合力への断念を表していました。

しかし、このコミュニティ形成の促進事業が、ひとたび中央政府の発案により自治体の施策として推進される段になると・・・

ともすれば、町内会などの既存の地域住民組織へ実体化されやすかったことは否めないのです。

既得権益の擁護を前提とする開発事業の原案の「承認」要請は、「地元の繁栄」という統合シンボルの虚偽性を見抜いてしまいます。

また、開発にともなう利益の分配をめぐる争いはより醜悪となり、「同意」はさらに形骸化するのです。

利害の波及効果がより一層錯綜する社会・経済状況のなかで・・・

利害当事者の確定は一層困難になり、従来の方式による利害当事者の確定自体が争点化します。

(例えば交渉における地権者のほかに新たに周辺住民卸という地元の出現など)。

さらに、都市型生活様式の一般化は、核家族化による自己救済力の低下とあいまって、旧来の表出ルートを経由しない不満や要求の多発を促します。

これに対する社会的な抑制や制裁のメカニズムはほとんど無力化したといってよいでしょう。

・・・こうして、争うのはいけない、みんな仲良く、みんな一緒という「和のイデオロギー」は、その神通力を減衰させることになったのです。

いまから振り返ってみると、自治省が事務次官通達で『コミュニティ(近隣社会)に関する対策要綱』を発し、「モデル・コミュニティ」づくりの補助事業を開始したのが昭和46年であったことは、それなりにタイミングが合っていたのです。